畳店の構造改革が業界活性化の鍵 〜挑めばチャンス・逃げればピンチ〜
「リフォームの増加は表替のチャンス」





 新設住宅着工数の減少に反して、今好調なのが住宅リフォーム市場。テレビや雑誌でもさかんにリフォームの特集が組まれ、世間には住宅リフォーム関連会社が続々と誕生しています。

 この住宅リフォーム市場、一過性のブームではなく、今後も引き続き成長が期待できる有望市場です。その理由は、居住者の「生活の質」向上意欲への期待だけではなく、はっきりとした根拠があります。
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 近年の住宅リフォームブームの背景には、築20〜30年経過した「リフォーム適齢期」の住宅ストックが合計1,300万戸も眠っていることがあげられます。このストックを掘り起こしていくことで、市場の拡大が今後も継続して見込めるのです。

 このようなリフォーム適齢期の物件には和室も多く、これまで畳のメンテナンスなどしたことのないお宅がほとんど。畳にとっても畳替え適齢期の物件となるでしょう。
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 畳店にとっても、このリフォームブームは追い風になります。水回りや間取り変更を含めた総合リフォームだけではなく、内装の変更等の簡易なリフォームを希望しているお客様に対して、「畳の表替え」を勧めることが出来るのです。

 いかにリフォーム専門店といえども、高額なリフォームを即受注出来るわけではありません。彼らは比較的安価な「畳の表替え」「襖・障子の張り替え」等を足がかりにして、総合リフォームへとステップアップさせてきたのです。

 その結果、ここ数年の畳表替市場の拡大はめざましく、新畳供給量を大幅に上回る3,000万畳に迫る勢いです。このような有望市場を逃さない手はありません。
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